2014年理学療法士・作業療法士・言語聴覚士の給料は?

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来年のことを言えば鬼が笑うといいますが、来年には大きな診療報酬の改訂が控えており、その給料は来年以降も厳しくなりそうです。

2014年理学療法士・作業療法士・言語聴覚士の給料は2?
平成26年度のリハビリに関する大きな診療報酬改訂のひとつは、現在月13単位まで認められている算定日数超えのリハビリを、要介護被保険者に関しては原則打ち切るということです。

簡単にいうと介護保険を利用している高齢者が継続して病院や医院でリハビリを続けることができなくなるということです。

 

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なぜ急性期が優遇される?

近年リハビリ施行時の診療報酬や介護報酬は右肩下がりになっています。

その中でも急性期(脳卒中になったばかり、手術をしたばかり、骨折したばかりなど)の治療にはどちらかというと優遇された保険点数となっています。

 

しかし慢性期医療については風あたりが強く、継続してリハビリをしていくことが困難になってきています。

なぜ急性期が優遇されるのか?
これは「急性期のうちにしっかりリハビリをして、早く治したら医療費がかからないでしょ」という国からのメッセージなのでしょうが、病気やケガをした直後より、残りの人生をどう過ごすか、それは大きな課題です。

そういう意味では慢性期の医療も大切なはずなのですが、国としては財源のこともあり認めてくれません。

 

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どこが、どんな影響を受けるのか

さきほど「要介護被保険者」が対象になると書いたのですが、では介護が必要なレベルの高齢者のリハビリはどうするのかというと、介護保険を利用してリハビリをしましょうということです。

介護保険の施設もいろいろ問題を抱えていますので、病院ほどみっちりリハビリを受けられるかは微妙なのですが・・・。

ちょっと話がそれてしまいましたが、とにかく来年には大きな診療報酬改訂があって、特に慢性期医療を提供している病院やクリニックでは経営に関わる問題となるわけです。

そうなってくると病院やクリニックの経営者側としては、どこかを削らなくてはいけませんが、具体的には雇ってる人自体を減らすか、全体的に職員の給料をカットするか、そのどちらかです。

前者なら雇用に関わりますし、後者なら月々の給料が減ってしまいます。まあどちらも良いことではないってことです。

 

まとめ

今回は2014年の理学療法士や作業療法士の給料というテーマで書きましたが、2015年でも2016年でも、おそらく同じようなことを話すことになるでしょう。

給料がいいから、なんて理学療法士を選ぶと偉い目に遭いますよ。

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